キルギスの地域社会を世界につなぐラジオ
【スーサミール（キルギス）IDN＝カリンガ・セネビラトネ】
中国が最近再整備した新しいシルクロードを旅するには、もう夏が近づくというのに雪に覆われた険しい山を車で登っていかねばならない。キルギスの首都ビシケクから続く道は、４０００メートルの頂に上った後、美しい谷へと向かって１５００メートル以上も下り、この国でもっとも辺鄙なところにある村へと至る。ここには、住民が伝統的に遊牧生活を送ってきた人口約１３００人のスーサミール村がある。
｜国連｜インドによる軍縮専門家育成プログラムを評価
【ニューデリーIDN＝デビンダー・クマール】
インドは、各国の若手外交官を対象にした軍縮・国際安全保障プログラムを立ち上げた初の国連加盟国となった。あるインド外務省高官は、この取り組みについて、「核問題と軍縮に対するインドのコミットメントを示すもの」とコメントした。
このプログラムには、広範な地域からの若手外交官の参加を重視している点など、１９７８年の国連軍縮特別総会によって実施が決定された「国連軍縮フェローシップ」と類似点がある。
アラル海は不死鳥の如く「灰」のなかから蘇りつつある
【ニューヨークIDN＝ラドヴァン・アキーム】
「世界最悪の環境災害一つ」に数えられるアラル海の縮小により被害を受けた地域は、中央アジア諸国の国境を越えて広範囲に及んでおり、国際社会による早急な対策が求められている。
アラル海の干上がった湖底から舞い散る塩分と有害物質を含んだ埃は、風に運ばれてアジアや欧州に暮らす人々や、遠くは人口が疎らな北極圏にまで達する事態となっている。
｜ロヒンギャ難民｜危機のさなかの危機
【ダッカ（バングラデシュ）IDN＝ナイムル・ハク】
バングラデシュ東部のミャンマー国境の沿岸の街コックスバザールでは、ロヒンギャ難民危機に対して十分調整された取り組みがなされてきているものの、依然として注目せねばならない大きな問題が残っている。
地元当局は、住処を追われた１００万人を超えるミャンマー国民がこれだけ短期間に押し寄せているため、地元住民が直面している生活環境の悪化や犯罪率上昇の問題に対処することは困難だと認めている。
被抑圧者から社会意識の高い億万長者に上り詰めたインド女性
【バンガロールIDN＝スジャ・ラマチャンドラン】
２０１３年、非鉄金属会社カマニ・チューブ社（KTL、本社ムンバイ）のカルパナ・サロジ会長は、それまでの貿易・産業分野での功績が認められ、パドマ・シュリ（インドで文民に贈られる第四位の勲章）を授与された。
サロジ氏は、銅や銅管を製造するカマニ・チューブ社の再建を託され成功に導いた。彼女は、それまで男性経営者らが再建に失敗していったなかで、成功を収めたのである。
東南アジアでインフラ接続を推進する日中両国（趙洪厦門大学東南アジア研究センター教授）
【シンガポールIDN-INPS＝趙洪】
東南アジア諸国は、依然として地域の市場統合と接続性という大きな難題に直面している。東南アジア諸国連合（ASEAN）は、海外投資を呼び込む機会としてだけではなく、東南アジアのインフラを自らの望む方向に改変するために、鉄道網や道路網、水路の建設を通じて接続性を強化しようとしている。
この機会は、海外インフラ整備の資金調達と高速鉄道建設において、アジアの巨人たる日中両国の競争を激化させている。
｜視点｜人生ががらりと変わる経験だった（イリヤ・クルシェンコCTBTO青年グループメンバー）
【クルチャトフ/アスタナIDN＝イリヤ・クルシェンコ】
CTBTO青年グループのロシア人メンバーであるイリヤ・クルシェンコ氏は、中央アジアのカザフスタン共和国において５日間に亘って開催された同青年グループと賢人会議（GEM）合同による「２０１８年青年国際会議」プログラムに参加していた。
参加者の一行は首都アスタナで開催された２日間に亘る国際会議に参加したのち、北東部にある東カザフスタン州の都市クルチャトフを訪問した。この都市の名称はソ連の核物理学者イーゴリ・クルチャトフからとられており、かつて（＝ソ連時代）は同国最大規模のセミパラチンスク核実験場に隣接した、核実験における中心都市であった。現クルチャトフの核関連施設は、カザフスタン国立原子力センターの一部門であるカザフスタン原子力研究所により管理されている。
９月１日、クルシェンコ氏はクルチャトフからアスタナに戻る夜行列車の中で、一行に同行した浅霧勝浩IDN-INPSマルチメディアディレクターの取材に応じ、同日午前中に核実験場跡を訪問した経験について語った。（インタビュー映像はこちらへ）
グローバルな核実験禁止の発効を呼びかけ
【ベルリン／ウィーン／アスタナIDN＝ラメシュ・ジャウラ】
カザフスタンのカイラット・アブドラフマノフ外相と包括的核実験禁止条約機構（CTBTO）準備委員会のラッシーナ・ゼルボ事務局長が、すべての包括的核実験禁止条約（CTBT）署名国に対して、２２年間も停滞しているCTBTを「発効させて核実験の禁止に法的拘束力を持たせるべく全力を傾けるよう」訴えた。
２０１９～２０年に国連安保理の非常任理理事国を務めるドイツのハイコ・マース外相も、この訴えを支持した。マース外相は、８月２９日の「核実験に反対する国際デー」に合わせた声明のなかで、「核兵器の脅威は、とりわけ核実験に関して明確です。核実験は、事実上禁止されているにも関わらず、残念ながら依然として行われています。直近の核実験は、北朝鮮がほんの１年前に行ったものです。」と力説した。
【プラスチック公害対策で効果を上げ始めたインドの草の根民衆
【バンガロールIDN＝スジャ・ラマチャンドラン】
ラジェスワリ・シンさん（３２）は、インド西部のヴァドーダラーを「世界地球デー」に出発し、「世界環境デー」にあたる６月５日にニューデリーに到着すること目指して約１１００キロ歩く６週間の長期プロジェクトを開始した。「プラスチックを使うのをやめよう」というシンプルなメッセージを広め、飲み物や食べ物に使われているあらゆるプラスチック製容器をなくすことをめざすものだ。
実のところ、彼女自身はこの１０年間まったくプラスチック製品を使用していない。しかも、彼女のこのメッセージは、「プラスチック公害をなくそう」という今年の「世界環境デー」のテーマを反映したものだ。プラスチック使用で世界で１０本の指に入るインドが今年のグローバルイベントのホスト国だ。
