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マラリア対策で網を広げるパプアニューギニア

Rotarians Against Malaria display one of the treated mosquito nets being used around Papua New Guinea. Credit: Catherine Wilson/IPS

【ポートモレスビーIPS=キャサリーン・ウィルソン】

 

パプアニューギニアでは、人口の90%がマラリアに罹患する危険性があり、毎年190万件が報告されている。しかし、殺虫効果を施した蚊帳を吊ることで、マラリアを劇的に減らすことができる。

世界保健機構(WHO
によれば、世界の人口の半分が、蚊によって媒介されるマラリアに罹患する危険性がある。2010年には世界で2億1600万件のマラリアが報告され、うち65万5000人が死亡している。

パプアニューギニア
では、地球温暖化の影響によって蚊の活動が活発化し、マラリア患者数が20万人増えると政府は予想している。

殺虫蚊帳は1986年に世界で初めて導入され、パプアニューギニアでは1989年に全国的な配布が始められた。2004年には、「エイズ・結核・マラリアに対抗するグローバル基金」の資金を獲得することに成功した。それ以前から全国配布に尽力している「マラリアに対抗するロータリーの会」と政府の協力の下、全人口の80%への配布を終えている。

 
その結果、マラリアの罹患率は、2009年の12%から2011年の8%へと、かなり低下している。

しかし、課題がないわけではない。蚊による耐性の獲得と資金の継続性という2つの問題だ。

パプアニューギニアでは、殺虫剤として現在使われているデルタメトリンという物質への耐性を蚊が得たという結果はまだ出ていないが、通常は夜に活動する蚊の活動時間が少し早まってきたという報告がなされている。

他方、資金面については、グローバル基金からの資金が2014年に切れるが、その後の資金をどう確保するかが大きな問題となっている。

パプアニューギニアにおけるマラリアとの闘いについて報告する。(原文へ

翻訳/サマリー=IPS Japan

 

 

 

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