検索
- 1. 古代シルクロードの要衝、近代的な観光開発に踏み出す
- (ニュース)
- 【ブハラ(ウズベキスタン)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 ブハラ市は、アジアとアラブ世界や欧州を繋ぐシルクロードにおいて、交易上の要衝であった。ウズベキスタン政府が2016年に外国人観光客に対する規制を撤廃し、シルクロードに対する世界的な関心が高まる中、2000年の歴史を持つブハラは中央アジアの主要な観光地を目指す方針だ。 ブハラは、ペルシアやインド、中国、ロシアから訪れる商人らによって栄え、10世紀から17世紀にかけてのシルクロード発展の中で人気の中継拠点となった。 ...
- 作成日 2019年6月05日
- 2. 古代シルクロードの要衝、近代的な観光開発に踏み出す
- (政治・紛争・平和)
- 【ブハラ(ウズベキスタン)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 ブハラ市は、アジアとアラブ世界や欧州を繋ぐシルクロードにおいて、交易上の要衝であった。ウズベキスタン政府が2016年に外国人観光客に対する規制を撤廃し、シルクロードに対する世界的な関心が高まる中、2000年の歴史を持つブハラは中央アジアの主要な観光地を目指す方針だ。 ブハラは、ペルシアやインド、中国、ロシアから訪れる商人らによって栄え、10世紀から17世紀にかけてのシルクロード発展の中で人気の中継拠点となった。 ...
- 作成日 2019年6月05日
- 3. 古代シルクロードの要衝、近代的な観光開発に踏み出す
- (アジア・太平洋)
- 【ブハラ(ウズベキスタン)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 ブハラ市は、アジアとアラブ世界や欧州を繋ぐシルクロードにおいて、交易上の要衝であった。ウズベキスタン政府が2016年に外国人観光客に対する規制を撤廃し、シルクロードに対する世界的な関心が高まる中、2000年の歴史を持つブハラは中央アジアの主要な観光地を目指す方針だ。 ブハラは、ペルシアやインド、中国、ロシアから訪れる商人らによって栄え、10世紀から17世紀にかけてのシルクロード発展の中で人気の中継拠点となった。 ...
- 作成日 2019年6月05日
- 4. キルギスの地域社会を世界につなぐラジオ
- (政治・紛争・平和)
- 【スーサミール(キルギス)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 中国が最近再整備した新しいシルクロードを旅するには、もう夏が近づくというのに雪に覆われた険しい山を車で登っていかねばならない。キルギスの首都ビシケクから続く道は、4000メートルの頂に上った後、美しい谷へと向かって1500メートル以上も下り、この国でもっとも辺鄙なところにある村へと至る。ここには、住民が伝統的に遊牧生活を送ってきた人口約1300人のスーサミール村がある。 ...
- 作成日 2019年4月29日
- 5. キルギスの地域社会を世界につなぐラジオ
- (アジア・太平洋)
- 【スーサミール(キルギス)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 中国が最近再整備した新しいシルクロードを旅するには、もう夏が近づくというのに雪に覆われた険しい山を車で登っていかねばならない。キルギスの首都ビシケクから続く道は、4000メートルの頂に上った後、美しい谷へと向かって1500メートル以上も下り、この国でもっとも辺鄙なところにある村へと至る。ここには、住民が伝統的に遊牧生活を送ってきた人口約1300人のスーサミール村がある。 ...
- 作成日 2019年4月29日
- 6. タイの露天商を「持続可能性」の観点から見る
- (政治・紛争・平和)
- 【カオサン(バンコク)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 持続可能な開発の問題が語られるとき、タイ、そしてアジアの全域で見られる、街頭で生計を立てる多くの露天商たちのことが触れられることはほとんどない。 街頭から露天商を一掃しようとして失敗したバンコク都知事の試みのように、彼らの商売を阻止しようとする動きですら、メディアで触れられることはない。 「露天商のおかげでバンコクに観光客が集まるようになっています。露天商はタイの生活の一部であり、観光客もそれを体験したがっています。安くておいしいストリート・フードを求めてタイにくる観光客もいるのです。」と、観光コンサルタントのパッタマ・ヴィライラートさんは語った。 ...
- 作成日 2018年3月11日
- 7. タイの露天商を「持続可能性」の観点から見る
- (アジア・太平洋)
- 【カオサン(バンコク)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 持続可能な開発の問題が語られるとき、タイ、そしてアジアの全域で見られる、街頭で生計を立てる多くの露天商たちのことが触れられることはほとんどない。 街頭から露天商を一掃しようとして失敗したバンコク都知事の試みのように、彼らの商売を阻止しようとする動きですら、メディアで触れられることはない。 「露天商のおかげでバンコクに観光客が集まるようになっています。露天商はタイの生活の一部であり、観光客もそれを体験したがっています。安くておいしいストリート・フードを求めてタイにくる観光客もいるのです。」と、観光コンサルタントのパッタマ・ヴィライラートさんは語った。 ...
- 作成日 2018年3月11日
- 8. |タイ|農業を充足的かつ持続可能にする「スマート農場」
- (政治・紛争・平和)
- 【チャンタブリIDN=カリンガ・セネビラトネ】 タイの農民たちが、近代情報通信技術(ICT)を利用した「スマート農場」の枠組みの下で、基本に立ち返ろうとしている。タイでは、王国の生命線である農業と小規模農家を将来にわたって持続可能なものとするために、(民の苦しみ、とくに精神的状況を和らげるための)仏教的原則を基礎とした「足るを知る経済(Sufficiency Economy)」の下に農業を統合することが目指されている。 ...
- 作成日 2018年2月18日
- 9. |タイ|農業を充足的かつ持続可能にする「スマート農場」
- (食料問題と農業)
- 【チャンタブリIDN=カリンガ・セネビラトネ】 タイの農民たちが、近代情報通信技術(ICT)を利用した「スマート農場」の枠組みの下で、基本に立ち返ろうとしている。タイでは、王国の生命線である農業と小規模農家を将来にわたって持続可能なものとするために、(民の苦しみ、とくに精神的状況を和らげるための)仏教的原則を基礎とした「足るを知る経済(Sufficiency Economy)」の下に農業を統合することが目指されている。 ...
- 作成日 2018年2月18日
- 10. |タイ|農業を充足的かつ持続可能にする「スマート農場」
- (アジア・太平洋)
- 【チャンタブリIDN=カリンガ・セネビラトネ】 タイの農民たちが、近代情報通信技術(ICT)を利用した「スマート農場」の枠組みの下で、基本に立ち返ろうとしている。タイでは、王国の生命線である農業と小規模農家を将来にわたって持続可能なものとするために、(民の苦しみ、とくに精神的状況を和らげるための)仏教的原則を基礎とした「足るを知る経済(Sufficiency Economy)」の下に農業を統合することが目指されている。 ...
- 作成日 2018年2月18日
- 11. |タイ|持続可能な開発に多角的な取り組みを試みる医師
- (政治・紛争・平和)
- 【チャンタブリ(タイ北東部)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 タイ北東部のこの農村地区で、熱心で社会的に意識が高いある医師が、社会から疎外された子どもたちのための学校で働いている。この学校は、2016年10月に崩御したプミポン国王の次女であるマハ・チャクリ・シリントーン王女が設立した財団が支援している。 この学校は、斬新な職業訓練カリキュラムを通じて医療の世界に送り込まれる学生を支援することを目的としており、持続可能な開発目標(SDGs)に対処する多角的な取り組みを提供している。 ...
- 作成日 2018年2月13日
- 12. |タイ|持続可能な開発に多角的な取り組みを試みる医師
- (アジア・太平洋)
- 【チャンタブリ(タイ北東部)IDN=カリンガ・セネビラトネ】 タイ北東部のこの農村地区で、熱心で社会的に意識が高いある医師が、社会から疎外された子どもたちのための学校で働いている。この学校は、2016年10月に崩御したプミポン国王の次女であるマハ・チャクリ・シリントーン王女が設立した財団が支援している。 この学校は、斬新な職業訓練カリキュラムを通じて医療の世界に送り込まれる学生を支援することを目的としており、持続可能な開発目標(SDGs)に対処する多角的な取り組みを提供している。 ...
- 作成日 2018年2月13日
- 13. |インド|ミサイル「アグニ5」発射成功も、「怒り」を呼び起こさず
- (政治・紛争・平和)
- 【バンコクIDN=カリンガ・セネビラトネ】 インドが、1月18日に、核兵器搭載可能の大陸間弾道ミサイル(ICBM)である「アグニ5」の発射実験に成功したことは、アジアではほとんど注目されなかった。しかし西側メディアは、インドがいまや北京や上海などの中国主要都市を射程に収めた点に着目して報道した。 一部に賞賛する傾向さえあったこの報道ぶりは、北朝鮮が同様のミサイル(火星15)を昨年11月29日未明に発射した際の西側メディアのヒステリックな反応と際立った対照を示している。北朝鮮のミサイル発射実験が世界の非核化への脅威と見なされる一方で、インドのそれはそうなっていない。 ...
- 作成日 2018年2月08日
- 14. |インド|ミサイル「アグニ5」発射成功も、「怒り」を呼び起こさず
- (アジア・太平洋)
- 【バンコクIDN=カリンガ・セネビラトネ】 インドが、1月18日に、核兵器搭載可能の大陸間弾道ミサイル(ICBM)である「アグニ5」の発射実験に成功したことは、アジアではほとんど注目されなかった。しかし西側メディアは、インドがいまや北京や上海などの中国主要都市を射程に収めた点に着目して報道した。 一部に賞賛する傾向さえあったこの報道ぶりは、北朝鮮が同様のミサイル(火星15)を昨年11月29日未明に発射した際の西側メディアのヒステリックな反応と際立った対照を示している。北朝鮮のミサイル発射実験が世界の非核化への脅威と見なされる一方で、インドのそれはそうなっていない。 ...
- 作成日 2018年2月08日
- 15. オーストラリアの先住民、憲法上の承認を求める
- (政治・紛争・平和)
- 【シドニーIDN=カリンガ・セネビラトネ】 1967年の歴史的な国民投票で、オーストラリア国民の約92%が、同国の先住民を人口調査においてカウントすべき「人間」であると認めた。 あれからちょうど50年、オーストラリアの250人以上の先住民族が5月24日から26日にかけて同国中部の聖なるウルル・ロックを臨む地で歴史的サミットを開き、政府に対して、議会における発言権を彼らに与えるように憲法を改正し、彼らの土地との結びつきを認めた条約を制定するよう求めた。 ...
- 作成日 2017年6月22日
- 16. オーストラリアの先住民、憲法上の承認を求める
- (アジア・太平洋)
- 【シドニーIDN=カリンガ・セネビラトネ】 1967年の歴史的な国民投票で、オーストラリア国民の約92%が、同国の先住民を人口調査においてカウントすべき「人間」であると認めた。 あれからちょうど50年、オーストラリアの250人以上の先住民族が5月24日から26日にかけて同国中部の聖なるウルル・ロックを臨む地で歴史的サミットを開き、政府に対して、議会における発言権を彼らに与えるように憲法を改正し、彼らの土地との結びつきを認めた条約を制定するよう求めた。 ...
- 作成日 2017年6月22日
- 17. アジアのSDGs実現、欧米の活動家に乗っ取られる恐れ
- (政治・紛争・平和)
- 【バンコクIDN=カリンガ・セネビラトネ】 12月初め、国連開発計画(UNDP)、国際連合教育科学文化機関(UNESCO)、国際連合人口基金(UNFPA)の3つの国連機関が、「ケース・フォー・スペース(#Case4Space: SDGsの中心に若者を)」(C4S)と題したユースフォーラムを、3日間にわたって国連アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)の施設(バンコク)で開催した。これは、アジア太平洋地域において持続可能な開発目標(SDGs)を促進するための意識喚起を図り、その重要性を訴えるために、同地域における60以上のパートナーが主導したキャンペーンとうたわれているものだ。 ...
- 作成日 2016年12月30日
- 18. アジアのSDGs実現、欧米の活動家に乗っ取られる恐れ
- (国連・市民社会)
- 【バンコクIDN=カリンガ・セネビラトネ】 12月初め、国連開発計画(UNDP)、国際連合教育科学文化機関(UNESCO)、国際連合人口基金(UNFPA)の3つの国連機関が、「ケース・フォー・スペース(#Case4Space: SDGsの中心に若者を)」(C4S)と題したユースフォーラムを、3日間にわたって国連アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)の施設(バンコク)で開催した。これは、アジア太平洋地域において持続可能な開発目標(SDGs)を促進するための意識喚起を図り、その重要性を訴えるために、同地域における60以上のパートナーが主導したキャンペーンとうたわれているものだ。 ...
- 作成日 2016年12月30日
- 19. アジアのSDGs実現、欧米の活動家に乗っ取られる恐れ
- (アジア・太平洋)
- 【バンコクIDN=カリンガ・セネビラトネ】 12月初め、国連開発計画(UNDP)、国際連合教育科学文化機関(UNESCO)、国際連合人口基金(UNFPA)の3つの国連機関が、「ケース・フォー・スペース(#Case4Space: SDGsの中心に若者を)」(C4S)と題したユースフォーラムを、3日間にわたって国連アジア太平洋経済社会委員会(UNESCAP)の施設(バンコク)で開催した。これは、アジア太平洋地域において持続可能な開発目標(SDGs)を促進するための意識喚起を図り、その重要性を訴えるために、同地域における60以上のパートナーが主導したキャンペーンとうたわれているものだ。 ...
- 作成日 2016年12月30日
- 20. |ラオス|米不発爆弾処理のため、SDG「第18目標」を適用
- (政治・紛争・平和)
- 【ビエンチャンIDN=カリンガ・セネビラトネ】 バラク・オバマ大統領の9月初めのラオス訪問によって、史上最も恐るべき戦争犯罪のひとつに焦点が当てられることになった。それは、1960年代から70年代にかけての第二次インドシナ戦争中にこの東南アジアの内陸国に対して加えられた爆撃であり、それが人間や環境に及ぼした甚大な被害の問題である。 ラオスは、オバマ大統領と国連の潘基文事務総長のASEAN・東アジアサミット参加の機会を利用して、不発弾が開発・経済活動に及ぼす悪影響を軽減するために、独自に「持続可能な開発目標」(SDGs)の「第18目標」を設定した。 ...
- 作成日 2016年10月28日